国際的な投資アドバイザーを味方に付けよ
---金融機関の「食い物」にされないために---
「長期投資」のつもりが・・・
もしあなたが、2006年前後に株式投資を始められたとしたら、「株なんてもう懲りごり」と思っていらっしゃるかも知れません。
おそらく2006年頃から株式投資を始められた方は多いでしょう。2005年の後半に日本の株式市場は急激に上昇し、その後しばらく高水準を維持しました。この当時、株式型投資信託の新規契約も大きく伸びていますから、投資信託を通じて投資の世界に足を踏み入れた方も多いことでしょう。
ところが2007年後半から株価はジリジリと下がり続け、特にリーマン・ショック以後は劇的に落ち込んで歴史的とも言える低水準となりました。
「長期投資」のつもりで始めたものの、この時「投げ売り」「パニック売り」してしまった人も多いはずです。基本的に長期投資が推奨される投資信託のデータを見ても、解約が急激に増えたことがわかります。
やがてパニックは鎮静化しますが、2009年に株価がやや持ち直してからは再び解約が増え、その後も高水準で推移していますから、パニック売りを免れたとしても、やはり損をしている人は相当数いるでしょう。
金融機関の食い物にされるのは誰か
そんなときに、「どこそこのヘッジファンドがサブプライム証券を空売りして大儲けした」なんてニュースを小耳に挟むと、「ああやっぱり」と思うのも無理はありません。われわれ一般の個人投資家と違って、大金持ちには特別なルートと情報が与えられるのだ。1億円さえ投資できない我々は所詮「ゴミ投資家」にすぎず、金融機関の食い物にされるだけなのだ、と。
しかし、ここで冷静になって下さい。
やはりリーマン・ショック以後、日本の複数の大学が、XX證券などの持ちかけたデリバティブや仕組み債などの取引で、数十億とか、百億単位の損失を出したと報じられています。大学の寄付金基金と言えば、金融機関にとっては個人の大金持ちなどとは比較にならない大口の優良顧客であるはずです。ですから、もし本当に大口顧客に特別な取り計らいがされるのだとしたら、金融機関がそもそもそんな取引を提案するわけがない。この例から知られることは、むしろ大口顧客とは、金融機関にとって「楽して儲かる相手」に過ぎないということでしょう。
その意味で、大口か小口か、大金持ちか小金持ちかというようなことは、決定的に重要なことではありません。「大金持ちじゃないから」などという考えは棄てるべきです。
では何が、決定的なことなのでしょうか。
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