長期投資の罠
長期投資は正しいのか?!
「長期投資」が流行っています。
さわかみ投信の澤上篤人氏が提唱して以来すでに数年を経ており、この言葉も次第に一般化してきたように思います。澤上氏は現在も雑誌記事や講演会などで「長期投資」の教えを説いており、さながら伝道師の観さえあります。
「日々の株価の変動に一喜一憂しない」とか「投資は、10年で倍くらいがちょうどいい」というその教えは、全く正しいと思います。いや、正しいと思いました。
けれども、最近になって「何かが違う」という思いがあります。
日本株の長期投資は「理想論」である
念のために言うと、澤上氏の唱える「短期的な利益を追求するのではなく、のんびりゆっくり、企業を応援しよう」という考え方に共感しないわけではありません。けれども、それは理想論であり、一種の願望のようなものであって、必ずしも投資の現実に根ざしていないのではないでしょうか。
何故なら、こと日本株に関する限り、「日々の株価に一喜一憂」せず、のんびりゆっくり「企業を応援」したとしても、現実の株価は「10年で倍」になってはいないからです。
日経平均株価は、逆にバブル崩壊以来、10年で半分、3分の1、4分の1などと値を下げています。
日本とアメリカを比較する
実は、「10年で倍」になっているのはアメリカ株式の方です。NYダウ工業株30種平均の株価を見てみると、1985年頃の1,800ドル台が10年後には4,100ドル台に、さらに10年後には1万ドルの大台に乗せています。サブプライム・ショックの影響は小さくないとは言え、長い眼でみればやや伸びが鈍化したという程度のことです。米国株式の「長期上昇傾向」を否定する材料にはなっていません。
これに対して、日本株の方はと言えば、一時的な株価上昇が見られたとしても、その「長期低落傾向」に歯止めがかかったとは言い難いのではないでしょうか。
こうして見ると、「長期投資すべき」というのは、日本以外の株式相場を前提とした議論だとしか思われません。とりわけ、あまたの金融技術、投資技法、投資思想の発信源である「金融先進国」アメリカの市場をモデルとした考えであると言っていいと思います。
これを日本の状況にそのまま当てはめることができるのかは、甚だ疑問です。
日本に適した投資法
しかし、だからと言って、デイトレードなど、リスクの高い短期売買に向かうというのは、本末顛倒でしょう。第一、株価が長期的に下落しているときは、そのような短期取引でも損失を被る可能性が高くなるに違いないのです。
では、どうすればいいのでしょうか。
「日本を捨てる」というのも一つの見識です。
けれども、日本人が完全に日本株、言い換えれば日本経済から手を引くべきでしょうか。そうとは思いません。
日本には日本に合った方法があり、それさえ見付かれば決して捨てたものではないのです。
マイナス20%の市場でプラス77%のリターン
そこで、私たちは、日本に適した投資法を探求し、一定の成果を見出すことに成功しました。
私たちが発見した方法を用いた場合、1996年秋から2006年春までの運用で、およそ77パーセントのリターンが得られます。
投機的な発想をする人から見れば、「プラス77パーセントなんて大したことない」と思われるかも知れません。
しかし、この間に日経平均株価は20パーセント以上も下落しています。つまり、もし単純に平均株価に投資して長期保有していれば、20パーセント以上のマイナスになっていたことになるのです。
しかも、2002年頃には、株価はバブル後の最安値を付け、1996年の水準から見ても半値以下になっています。けれども、私たちが見出した投資法を用いた場合、1996年の当初元本の水準を下回る年はありませんでした。
投資初心者でも実践できる
私たちが見出した投資法には高度な金融知識や分析、技術などは一切必要ありません。株価を毎日ウォッチすることもありません。もちろん、訳の分らないソフトなどを用いて売買を繰り返すということもしません。
それは、投資初心者でも十分に実践できる方法です。そうでなければ意味がありません。
この投資法では個別銘柄には投資しません。投資対象はインデックス(平均株価)のみ。個別銘柄はどんなに選んでも倒産リスクがありますが、平均株価に倒産はあり得ません。
さらに、売買頻度は平均して年1回程度。かかる手間は年30分程度でしょう。このくらいの時間なら、誰でもとれるはずです。
信じ難いかも知れませんが、ただそれだけで、マイナス20パーセントの市場でプラス77パーセントが得られるのです。
その方法の詳細が、この本にあります。
(13,000円+税、税込13,650円)
これは、「販促資料」ではない
この本は、いわゆる投資本としては、ちょっと高いかも知れません。
「信頼していただける人にだけ特別な情報を」という思いが込められているのは確かです。
けれども、普通の投資本と比べていただきたくはありません。
巷で、手頃な価格で売られている投資本の多くは、投資コンサルタントや投資アドバイザーの販促資料のようなものです。この種の本では、著者の関心は本の売上げそのものよりも、本の持つ「集客力」に向けられています。
『XXX』の著者と言えば箔が付きますから、高額なセミナーに集客できたり、コンサル料を払ってくれる顧客が見つかるかも知れない、というわけです。
ですから、実際のところ自費出版に近い形で出すものも多いと思われます。
確かに、一応値段が付いているものがセミナーなどで無料配布されれば、何となく得をしたような気がするものです。
長期にわたる「投資アドバイス」と同様の効果を
けれども、当方では、そういうことは一切しないとお約束します。
当方では、この書籍の内容に関連してセミナーを開くこともなければ、コンサル料金をとって投資アドバイスをすることもありません。ですから、探求の成果はすべて本の内容に盛り込んであります。
そして、限られた数の読者が、この本を手にすることで、長期にわたり投資アドバイスを受けられるのと同様の効果が得られることを意図しています。
ところで、当サイトではスイスのプライベートバンクをご紹介していますが、一流の投資アドバイスを希望されながら様々な事情で資金を海外に移すことができない方々もいらっしゃいます。本書は、そのような方々を読者として想定して書かれています。
日本経済・市場の「長期低落傾向」はこれからも続くでしょう。厳しい環境の中、本書がきっとお役に立つものと信じています。
『投資超初心者がプロに勝つための「年30分」ずぼら投資法』目次
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